トライは楽に稼げる?口コミと評価を調査

結論
「トライ(TRY)」は、「毎日2万円が稼げるカンタン副業」「超楽チン副業」と謳う案件です。しかし、その実態は具体的なビジネスモデルを隠し、登録者に次々と別の副業案件を紹介する「オプトインアフィリエイト」である可能性が極めて高いと判断されます。
**「本当にラクに稼げるか」という問いに対しては、「広告通りの収益は期待できず、紹介される案件で稼げる可能性は極めて低い」**と言わざるを得ません。
「悪質ではないか」という問いについては、特定商取引法に基づく表記が存在しない、または不備がある可能性が高く、運営元の情報が極めて不透明であるため、関わる際には細心の注意が必要な案件であると結論付けます。
目次
•概要:「トライ」の具体的な内容と宣伝文句
•実態:登録後の流れと「オプトインアフィリエイト」の可能性
•評判・口コミ:なぜ「稼げない」「怪しい」と言われるのか
•運営会社情報:特定商取引法に基づく表記の不備
•同様の副業との比較と考察
•対策:副業を選ぶ際の注意点
•まとめ
概要:「トライ」の具体的な内容と宣伝文句
「トライ」は、主にSNSや動画広告を通じて集客が行われている副業案件です。
<主な宣伝文句>
•毎日2万円が稼げる
•カンタン作業で稼げる
•完全無料で利用できる
•経験、知識は全て不要
これらの謳い文句は、手軽さや高収入を強調していますが、「どのような仕事で」「どう収益が発生するのか」という最も重要なビジネスモデルについては、登録前の段階で一切明らかにされていません。
実態:登録後の流れと「オプトインアフィリエイト」の可能性
検証サイトの報告によると、「トライ」に登録すると、具体的な仕事内容の説明はなく、別の副業案件や情報商材が次々と紹介されるという流れが確認されています。
この手法は、オプトインアフィリエイトの典型です。
<オプトインアフィリエイトとは> 企業やアフィリエイターが、無料のメルマガやLINE登録などを紹介し、登録者がメールアドレスやLINEアカウントを登録するだけで紹介料を得るビジネスモデルです。
「トライ」の運営元は、この手法で登録者の個人情報(LINEアカウント)をリスト化し、他の情報商材や副業案件の紹介元として収益を上げていることが指摘されています。登録者は、「トライ」自体で稼ぐのではなく、紹介された案件に登録させられるという被害に遭うリスクがあります。
評判・口コミ:なぜ「稼げない」「怪しい」と言われるのか
「トライ」に関する口コミや検証サイトの評価は、否定的な内容が多く見られます。
<口コミに見られる声>
•「登録したが、結局は別の怪しい副業を紹介されただけだった」
•「毎日2万円どころか、1円も稼げなかった」
•「高額な情報商材を勧められた」
【考察】 「トライ」は、具体的なビジネスモデルや運営元を隠しているため、信頼性や透明性に欠ける点が指摘されています。また、「誰でも簡単に高収入」という誇大な広告は、特定商取引法で禁止されている不実告知に該当する可能性があり、消費者トラブルに発展しやすい構造であると言えます。
運営会社情報:特定商取引法に基づく表記の不備
「トライ」は、特定商取引法に基づく表記が存在しない、または不備がある可能性が高いことが指摘されています。
| 項目 | 内容 |
| 販売事業者 | 不明 |
| 運営統括責任者 | 不明 |
| 所在地 | 不明 |
| 電話番号 | 不明 |
| 販売価格 | 不明(無料オファーだが、最終的に高額請求の可能性あり) |
【考察】 特定商取引法は、情報商材やコンサルティングを提供する事業者に、事業者名、所在地、連絡先などを明記する義務を課しています。この表記がないということは、法的な義務を果たしていないということであり、トラブルが発生した際に連絡を取ることすら困難になるという、極めてリスクの高い状態を示しています。
同様の副業との比較と考察
「トライ」は、先に検証した「リモマイル」や「bazself(バズセルフ)」など、「無料オファー」を装ってLINE登録を促し、その後、別の案件を紹介するという手口の案件と構造が酷似しています。
これらの案件は、集客の窓口を変えながら、同じ手口で集客を繰り返している可能性が指摘されています。
<共通する危険な特徴>
1.具体的な仕事内容の不明瞭さ
2.特定商取引法に基づく表記の不備(または存在しない)
3.LINE登録後の別案件への誘導
対策:副業を選ぶ際の注意点
「トライ」のような情報が不透明な案件に惑わされないために、副業を選ぶ際は以下の点に注意してください。
1.特定商取引法に基づく表記を必ず確認する: 法人名、所在地、電話番号が明確でない案件は、即座に避ける。
2.具体的な作業内容と収益の根拠を確認する: **「カンタン作業」といった抽象的な表現ではなく、「どのような仕事で」「どう収益が発生するのか」**を明確に説明できる案件を選ぶ。
3.「完全無料」という言葉を鵜呑みにしない: 無料オファーの裏には、高額な情報商材やツールの販売が控えている可能性を常に疑う。
まとめ
「トライ」は、誇大な宣伝文句と運営元の不透明さ、そして特定商取引法に基づく表記が存在しないという点から、非常にリスクの高い案件であると結論付けられます。
「毎日2万円稼げる」という甘い言葉に惑わされず、個人情報の取り扱いや法的な透明性を冷静に判断することが重要です。関わる際には細心の注意が必要な案件と言えます。
