波乗り株投資法の極意は楽に稼げる?口コミと評価を調査

結論

  • 「1日数分の取引で7年連続プラス」「損切り不要で株価の上下どちらでも利益」などの強いコピーが使われていますが、公開情報からは“参加者全員が同様の成績を上げている”と証明できるデータは見つかりません。
  • 手法の中身は、買いと売りを両建てしながら複数ポジションを重ね、株価の“波”で差益を取っていくスタイルで、含み損を長期に抱える前提のため、メンタルと資金管理の負担が大きい投資法です。
  • 宣伝スタイルや高額講座への導線、リスク説明の薄さなどから、「副業詐欺とまでは言い切れないが、初心者が“ラクして不労所得”を期待して飛びつくには危険な情報商材系投資案件」という評価が多く、慎重な距離感が求められます。

目次

  • 波乗り株投資法の極意の概要
  • 口コミ情報
  • 評判と特徴
  • 運営会社情報(特商法表記)
  • 手法の実態と類似投資法との比較
  • 利用を検討する人への対策
  • まとめ

波乗り株投資法の極意の概要

「波乗り株投資法の極意」は、株アカデミー学長・下山敬三氏が提唱する独自の株式投資法で、無料オンライン講義や動画セミナー、書籍「スマホで波乗り株投資法」などを通じて集客されている投資系コンテンツです。

主なキャッチコピーは、

  • ロスカット不要
  • チャート分析・難しいテクニカルは不要
  • 1日3分〜5分のスマホチェックでOK
  • 株価が上がっても下がっても利益が狙える

といった内容で、株初心者でも短時間で安定した利益が得られるかのようなイメージが強く打ち出されています。 実際には、無料講義をきっかけに、より詳しいノウハウやサポートを提供する有料講座・スクールへ誘導する形の“投資情報商材ビジネス”として展開されていると報告されています。

口コミ情報

肯定的な声

一部のブログや体験記では、波乗り株投資法について次のようなポジティブなコメントも見られます。

  • 「銘柄を絞ってコツコツ小さな利益を積み上げる発想は、長期的な資産形成と相性がよい」
  • 「急騰・急落を狙うのではなく、レンジ相場での“波”を取るので、一攫千金を狙わない人には参考になる」

こうした声を見ると、「手法そのものがまったく成立しない」というわけではなく、“条件を理解した上で使えば一定の効果はあり得る投資スタイル”と評価している人もいることが分かります。

否定的・警戒的な声

一方で、投資検証サイトや副業ウォッチ系ブログでは、以下のような厳しい評価が目立ちます。

  • 「1日数分の作業で誰でも安定して勝てる」といった宣伝は誇大表現に近い。
  • 「損切り不要」としながら、含み損が大きく膨らんだ際のリスクを具体的に示していない。
  • 「参加者全員が平均約24万円の利益」といった主張のデータが公開されておらず、確認のしようがない。
  • 無料講義のあと、高額な有料講座やスクールに誘導される典型的な情報商材パターンである。

実際に「試してみたが、資金量やメンタルの条件が厳しく、宣伝のようにラクではなかった」「含み損がかさみ、途中で怖くなってやめた」といった体験談もあり、初心者にとっての難易度は決して低くないとされています。

評判と特徴

“本当にラクに稼げるか”の視点

波乗り株投資法の特徴として、下記のようなポイントがよく挙げられます。

  • 取引銘柄は基本的に1銘柄
  • 倒産しにくい大型株など、比較的安定した銘柄を選ぶ
  • 買いと売りを両建てしながら複数ポジションを保有
  • 損切りは行わず、ポジションの組み合わせで最終的にプラスを狙う

たとえば、ある価格で「売り」、上昇したら「買い」を重ね、さらに上昇したところで追加の「買い」を持ち、最終的に上の価格帯で全て決済して差益を取る、といったイメージです。

この仕組み自体は理論的に説明できる一方で、「ずっと逆方向にトレンドが続いた場合には含み損が膨らみ続ける」「資金量に余裕がないと耐えきれない」といったリスクが存在します。 したがって、「1日数分でラクに稼げる」というより、実際には

  • 十分な資金
  • 含み損を抱えても耐えられるメンタル
  • 手法のルールを徹底する discipline

が求められる投資法であり、“副業感覚で軽く始めてラクに稼ぐ”タイプではないと考えるべきです。

“悪質ではないか”と疑われる点

波乗り株投資法や関連する株アカデミーについて、「詐欺と断定はしないが問題が多い」とされる主な理由は以下です。

  • 強すぎる広告表現
    • 「1日3分で不労所得」「損切り不要で7年連続プラス」など、投資リスクとバランスを欠いた訴求が目立つ。
  • 実績の検証可能性が低い
    • 「参加者全員が利益」「平均いくら稼げた」といった数字の元データが公開されておらず、第三者が検証できない。
  • 高額商材への誘導
    • 入り口は無料講義や比較的安価な教材だが、その後に高額講座やコンサルへの入口が用意されていると報告されている。

これらは、投資系情報商材でよく問題になるパターンと重なるため、「投資そのものが悪いわけではないが、情報商材の売り方としては慎重な検討が必要」とする見解が多く見られます。

運営会社情報(特商法表記)

波乗り株関連の情報商材としては、「波乗り株トレード」などの名称で販売されている教材もあり、その特商法表記は以下のように報告されています。

項目内容
商材名波乗り株トレード他(波乗り株投資関連商材)
販売事業者ストックトレード株式会社
販売責任者下山敬三
所在地東京都新宿区付近の住所と報告
電話番号非公開または記載なしとの指摘
メールアドレスsupport@stock-trade.biz

株アカデミーや関連教材によって表記内容は多少異なる可能性がありますが、共通して「メールアドレスはあるが電話番号が明示されていない」「返金・中途解約条件が分かりにくい」といった指摘があります。

特商法上は、連絡先や販売条件を明確に示すことが重要とされており、情報の不足は“トラブル時に連絡が取りにくい”“解約・返金交渉が難しい”といったリスクにつながります。

手法の実態と類似投資法との比較

波乗り株投資法のロジック

公開されている説明や体験記から整理すると、波乗り株投資法の特徴は以下の通りです。

  • 取引銘柄は原則1つに絞る
  • 比較的安定した大型株などを選ぶ
  • 買い・売りの両建てで複数ポジションを持つ
  • 株価が一定幅動くごとにポジションを追加・調整
  • 最終的に複数ポジションをまとめて決済し、波の値幅を利益として取る

これは“波”に合わせて細かく売買を繰り返し、損切りせずにトータルでプラスに持っていく戦略ですが、裏を返せば「株価が長期間一方向に動くと、含み損とポジションが膨らんで身動きが取れなくなる」リスクがあります。

類似手法との比較

他にも「うねり取り」「波乗り投資」など、相場の波を利用する日本株の手法は多数存在しますが、以下のような違いがあります。​​

  • うねり取り・波乗り投資(一般的な書籍・セミナー)
    • 損切りルールや資金管理の重要性が強調されることが多い。
    • 長期チャートや業績も踏まえた分析を行うケースが多い。​
  • 波乗り株投資法の極意
    • 「損切り不要」「分析不要」「1日数分」といった“手軽さ・ラクさ”の訴求が目立つ。
    • 含み損・ロスカットの話が広告上ではあまり強調されていない。

この違いから、「コンセプト自体は既存の波乗り系手法に似ているが、広告上の打ち出し方が過度にイージーさを強調している」という見方が妥当です。

利用を検討する人への対策

波乗り株投資法の極意のような投資系副業案件に興味がある場合、以下のポイントを押さえておくとリスクを抑えやすくなります。

  1. 「損切り不要」「短時間で不労所得」という言葉に注意する
    • 投資で損失リスクを完全に消すことはできず、“損切り不要”は「損切りしない=含み損を抱え続ける」こととほぼ同義です。
  2. 実績データの中身を確認する
    • 「参加者全員が利益」「平均いくら稼いだ」といった数字について、期間・資金量・サンプル数などの条件が明示されているかをチェックしましょう。
  3. 特商法表記とサポート体制をチェックする
    • 事業者名、所在地、電話番号、返金条件などが明確かどうか確認し、不明点が多い場合は高額なコースの契約は控えるのが安全です。
  4. “副業”と“投資”を切り分けて考える
    • 投資は元本割れリスクがあるものであり、「働いた分だけ確実に報酬が出る副業」とは性質が異なります。生活資金に手を付けない・余剰資金で行う、といったルールが重要です。
  5. 他の投資・副業の選択肢と比較する
    • インデックス投資や積立投資、スキルを活かした在宅副業など、リスクとリターンのバランスや再現性が比較的明確な選択肢も検討し、一つの情報商材に偏り過ぎないようにしましょう。

まとめ

  • 「波乗り株投資法の極意」は、株アカデミーの下山敬三氏が提唱する波乗り系株投資法で、「損切り不要」「1日数分の作業」「株価の上下どちらでも利益」といった魅力的なコピーで副業層を惹きつけています。
  • しかし、実際のロジックは含み損を前提とした両建て・ポジション調整型の手法であり、資金量やメンタルの負担が大きく、「誰でもラクに不労所得」というイメージとはギャップがあります。
  • 広告表現の強さや高額講座への誘導、特商法表記の不十分さなどから、投資系情報商材としては注意が必要な部類に入り、参加を検討する場合は「投資である以上損失リスクは避けられない」という前提を忘れず、他の副業・投資手段と冷静に比較しながら判断することが重要です。

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